社内教育の教育要素を３つに分解して分解してマニュアル化します。１番目は経営者が講師となり教育する「会社の基準・方向性を教育・共有するための基準マニュアル」、
２番目は「自社の基礎知識・ルールを教育する基礎マニュアル」 講師はその会社の状況にお応じて誰でも可能。
３番目は「自社の業務技術を教育する師弟マニュアル」。
指定マニュアルは業務ごとにその会社に合わせて完全オリジナルのマニュアルを制作します。ベンチマーク対象者（講師候補）と一緒に教育要素を抽出してマニュアル化します。

小さな会社の教育場面・運用を考えたマニュアル構成をご提案。組織特性に合わせてオリジナルで作成。
また、ワードやエクセルで簡単に編集ができ、修正も自由自在な「基礎教育マニュアル製作パッケージ」もございます。

制作プロセスでは従業員の方にはほぼ負担がゼロ。約90％は弊社にて代行。
御社ににしていただくことは、ヒアリング・内容チェックが中心です。

マニュアルは文章だけでは効果半減してしまいます。
「伝わる」マニュアルをコンセプトに、わかりやすさ・入りやすさを考慮したデザイン・表現をご提案・制作代行します。

制作プロセスで組織の曖昧なルールや基準（グレーゾーン）を整理し、必要に応じて経営者・担当者と打合せをします。

経営者と社員・上司と部下の認識のズレ・誤解を抽出して顕在化させることによりマニュアルの精度を向上

講師が使い易いマニュアルを制作することで運用ハードル解消します。

マニュアルをうまく活用していくためには、運用ルール、検証、フィードバック、ツールの修正など適切に実施していく必要があります。

弊社では九州の会計人系専門コンサルタントと業務提携してサービスを提供しております。
中期的な組織運営を経営者様と作り上げるサービスを専門コンサルタントと作り上げます。

基準マニュアルは、組織の活動基準を示すマニュアルです。
経営者の設定しているゴール、背景、ゴールに到達するために必要なスキル・知識を整理して社員と共有。
基準を明らかにする事により組織の集中力を上げることを目的とします。

経営方針、売上・利益目標、評価基準などただ文章にするだけでは伝わりにくい内容を様々な方法でわかりやすく伝えます。

売上・利益目標だけでなく、会社の未来のビジョンを知ってもらうことで一人ひとりの行動が変わってきます。

明確な目標達成のための方法や外部環境の様子などわかりやすく伝えることができます。

基礎マニュアル　基本構成
【　導入　】　基礎マニュアルの目的・使い方
【　１章　】　自社を知ろう！
【　２章　】　基本心得　自社ルール
【　３章　】　日常業務１
【　４章　】　日常業務２
【　５章　】　内部コミュニケーション

基礎マニュアル運用について
【教育担当者】 総務系の方推奨。
基本だれでも良い。
組織状況に合わせて選定。
【教 育 対 象】 新入社員・既存社員も
状況に応じて対象化する
【教 育 場 面】 入社時
【推奨更新頻度】 １回／年

基礎マニュアルは、自社の機能やルールなど働く前提の知識について共有するためのマニュアルです。一般論的な社会人教育ではなく、自社で働く前提としてしておくうべき内容をマニュアル化。主に新入社員教育の場面で使用します。今までに十分な基礎教育を行っていない組織では既存社員への再確認教育としても有効に活用できます。

創業時のストーリーや配属先と他部門の関係性、主な会議、会社のルールなどをまとめています。

日々変化していく会社のルールなど、既存社員に向けての再教育としても使用できます。

明確な目標達成のための方法や外部環境の様子などわかりやすく伝えることができます。

基準マニュアル　基本構成
【　導入　】　基準マニュアルの目的・使い方
【　１章　】　経営者メッセージ・中長期ビジョン
【　２章　】　現活動とのビジョンの相関関係
【　３章　】　ビジョンの背景
【　４章　】　全体・業務別スキルマップ
【　５章　】　基本的な評価基準・ルール
【　６章　】　こんなときは・・・

基準マニュアル運用について
【教育担当者】 経営者
【教 育 対 象】 基本全従業員
【教 育 場 面】 毎年、期首に方針発表の一環とし
経営者自らが説明・解説
【推奨更新頻度】 最低１回／年

各業務ごとに教育すべき内容をまとめた師弟マニュアル。
基準マニュアルのスキルマップと連動しています。組織内の後継者育成や チームレベルの底上げ、業務改善につながる重要な教育要素です。
多くの企業が抱える、現場でのコミュニケーション・生産性を改善することを目的としています。

現場で必要な知識を明確にし、さらに見える化し、ひとまとめにします。

デキる人の意見を参考にマニュアルを制作するので業務のポイントを押さえてスキルアップできます。

既存社員に向けての再教育としても使用できます。現場では最低限のことしか伝えられないなどの問題も解消します。

師弟マニュアル　基本構成
【　導入　】　対象・目的・活用方法
【　１章　】　要求事項
【　２章　】　業務基礎知識
【　３章　】　業務基礎ルール
【　４章　】　業務フロー・ポイント
【　５章　】　付加価値要素・生産性向上要素

【教育担当者】基本ヒアリング時のベンチマーク対象者
【教 育 対 象】 基本対象業務に携わる従業員
【教 育 場 面】 常時
【推奨更新頻度】 最低　１回／年

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