合同会社ゼロベース 中小企業向け社員教育マニュアルテンプレート販売・制作サービス

基礎マニュアル/基礎教育-1

基礎教育は自社で仕事をする上で基本的に知っておくべきものを教育します。
基礎マニュアル制作代行サービスでは、基本教育要素を企業の特徴・個性に合わせて制作します。
テンプレート販売では、ご提供するテンプレートに基本教育要素が設定済みです。
自社の特徴・個性に合わせ編集してご使用いただけます。

【主な教育内容】

1.従業員の方が知っておくべき自社の概要
2.従業員の方が知っておくべき自社の仕組み
3.従業員の方が知っておくべきルール
4.ビジネスマナー etc

本来は新人向けの研修内容です。
中堅企業以上(人事部があり、複数名の新卒を毎年定期採用している様な企業様)では普通に実施している教育ではないかと思います。
基礎教育は、新人社員に「自分が働く組織の概要・特性」を理解させる事で目的で前提条件を整えます。
【小さな会社】では、新卒を毎年定期的に採用することは少なく、中途採用で経験者等を必要なときに採用するケースが多いと思われます。
そのため、期中に中途採用した従業員にわざわざ時間をとって基礎教育を実施するという仕組みが殆どありません。
即、現場でOJT。
定着できない・育たない理由はこういったことも影響していると考えられます。
基礎教育は、新人の働く前提条件を整えるだけではなく、長い目で見れば組織の規律・基準・風土レベルを向上させる役割も果たす重要な教育要素となります。
【小さな会社】の基礎教育は、やっていないだけに実施すれば効果は出やすい反面、地味な教育でやらなくてもとりあえず業務はまわるため、生産活動が忙しい中、定着させるには経営者の忍耐が求められるかもしれません。

基礎教育をやっていない企業はまず既存の従業員に実施

新たに実施する企業では、いきなり新人に教育するのではなくまずは既存の従業員を対象にした社内研修を行います。

【主な理由】

1.基礎教育の内容を再確認するため
2.新人とのギャップが生じないようにするため。
3.教育担当者が要領を掴むため(練習)

基礎教育を今まで実施していない組織では、既存従業員の方への基礎教育を実施することで効果・メリットがあります。
こういった教育制度がない組織の特性として以下のような傾向が見られます。


★ルールが曖昧でグレーゾーンが多く存在し、それが原因で業務・コミュニケーションでのトラブルが多い。
★組織内の機能・他部署の役割を知らないため組織内の誤解が多い。(連携阻害要因)
★言うことが人それぞれ違うため、新人が混乱する
★自分の会社に興味が持てない etc

基礎教育を実施することにより、「そうだったんだ!」と再認識させることができます。
新人だけしっかりと教育しても、現場の先輩が「知らない」「できていない」状況は、新人が会社に対する不信感をもつには十分な理由です。
まずは、既存の従業員の方にしっかりと教育しましょう。

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