社内教育マニュアルで
会社が変わる

教育ツールがあれば誰でも教育担当者になれます。

多くの中小企業では、社内での教育はOJT(業務の中で教育)が中心です。
業務の経験を積みながら、同僚や先輩方にわからない所を都度教えてもらいながら知識やスキルを磨いていきます。
これは普通のことではありますがOJTだけの社内教育では効率性や精度に関して課題があります。自社で何を『誰に』『何を』『教育』すべきなのかを洗い出し、優先順位をつけて形にすることが重要です。ゼロベースでは3つの教育要素に分ける事をご提案しています。

『働く前提条件』を整える教育を重視

中小企業の多くは即戦力として中途採用を行っています。
ひょっとすると新卒の獲得が難しいので殆どが中途採用の企業様も多いのではないでしょうか?
中途採用の社員は、「これまでのやり方」や「○○での経験」という良い意味、悪い意味両面で『癖』がついています。
いわゆる経験に基づく「自己流」です。
一方、新卒採用の社員は真っ白な状態で、当然右も左もわかりません。
この2種類の人達に既存社員が加わり何が正しくて正しくないのかがわからなくなっている状態。これでは組織はうまく集中できません。
社内マニュアルで、「我社のやり方」「知っておくべき知識」「ルール」等を明示・明文化して教育することで【働く前提条件】を整えることができます。
また、明文化するとこれまで「あいまい」だった決まり事もあぶり出され、「どっちかに決める」「やり方を定める」「例外をなくす」などのルールの策定にも繋がってきます。

業務マニュアルは完全自社オリジナル。
1から作成。

3つの教育要素の中で日常的に実施する教育が師弟マニュアル(現場業務)になります。
この要素は各企業様ごとに特性重視。目的に応じて一から制作します。
自社のビジョン、教育対象、現場の現状レベル、課題などを設定してベンチマーク対象者と打ち合わせながらすすめます。
組織の内情によって同じ業務でも企業によって全く違うマニュアルができあがります。この師弟マニュアルは教育マニュアルであると同時に、現場のナレッジ(知恵)を蓄積していくことが最大の目的となります。
ゼロベースでは運用時にそういった相乗効果が自然と発生する現場マニュアルをご提案します。

「教える」「教わる」で生まれる
社内コミュニケーション!

社内教育はコミュニケーションを円滑にするツールでもあります。
ゼロベースでは3つの教育要素それぞれがコミュニケーション強化につながると考えています。
基準マニュアルを使った基準教育では経営者と従業員のコミュニケーションを、基礎マニュアルを使った基礎教育では新入社員(既存社員の場合も)とのコミュニーケションを、師弟マニュアルを使った技術教育では現場の上司、部下、同僚、部署間のコミュニケーション向上させることを大事な目的の一つとしています。
“教える場”“学ぶ場”では日常の業務のなかでは、聞けないことも聞けたり、疑問に思っている事や改善提案も自然に出てくる傾向があります。
教える側も改めて教えてみると自分が想定していたよりレベルが高かったり、低かったりすることを感じることができて業務面での変化を促すきっかけになることもあります。

人で会社がなくなる時代、
だからこそ必要な社内教育

人が取れない(集まらない)、なかなか定着しない(離職率高)、育たない・・・。
多くの企業経営者が苦労しています。組織の形を維持するのがとても困難な時代です。
今まで準備をしていない組織は今後ますます厳しい状況に追い込まれることは容易に想像できます。
ゼロベースはこの課題突破のきっかけとして社内教育制度をご提案しています。

社内教育が必要な理由とは?

集まらない

−時代背景−

  1. 少子・高齢化の加速による人材確保難
  2. 社員の価値観の多様化
  3. 雇用対象の多様化
若者獲得
不能
主婦層
高齢者
外国人
組織高齢化
非連続性

定着しない

−原因−

  1. 人間関係が良くない
  2. 仕事にやりがいを見いだせない
  3. ワークライフバランスが取れない
採用や
教育コスト増大
会社の評判が
落ちる
人材不足の
悪循環

育たない

−企業特性−

  1. 人材に対する優先順位の低さ(経営者の本音)
  2. 組織づくりプランの不明瞭(先送り)
  3. 付加価値(利益獲得)基準の低さ(低生産性)
残業・長時間労働
工夫無し
低成長
低い昇給率
キャリアパス
なし

社長の思いを
しっかり伝えられる

経営方針、売上・利益目標、評価基準などただ文章にするだけでは伝わりにくい内容を様々な方法でわかりやすく伝えます。

ライフプランをイメージ
できる組織になる

従業員一人ひとりがライフプランをイメージできる組織を目指しましょう。

ライフプランをイメージ
できる組織になる

従業員一人ひとりがライフプランをイメージできる組織を目指しましょう。