人事部がないような小規模企業では、社員教育は現場任せのOJTが中心の企業が多いのではないでしょうか。 社内教育に関する担当者がいるわけでもないので、社内教育を全体的にイメージできる人がいません。 何を、誰に、誰が、いつ、どのように教育していくことが自社にとって大事なのか。 これを考え、形にする必要があります。
マニュアルの制作には時間がかかります。情報収集・情報整理・制作・社内確認・・などなど。
専任部署・担当者がいない組織では誰かが自分の業務と並行してこの仕事を受けることになります。 また、パソコン作業や文書作成などに長けている人がいない場合もあります。 日々一人二役、三役をこなしている中小企業のスタッフにはかなり負担がかかります。
自社で一から制度・ツールを整備するのであれば経営者が優先順位を上げて担当者の業務のウェイトを変えるぐらいの事が必要になってきます。 マニュアルを作りかけたけど中途半端に終わったというお話はよくある話ですね。 専任担当者がいない場合は、中途半端に終わらせないためにも外注も含め検討することも必要です。
わかりやすく、伝えやすいマニュアルを作ることは運用で大きな影響を与えます。 わかりやすい、伝えやすいマニュアルは社内講師が自分たち言葉で補足説明すればかなりの理解が進みます。 限られた時間での運用をしなくては行けない企業では大変重要なポイントになります。 取り組みがはじめての企業では、教える側もはじめてのケースであり影響がでます。 直接的な生産業務ではない社内教育は、重要性の認識が甘く、組織内で優先順位が確定していないとすぐに消え去ります。 従業員教育はすぐに効果が出る面もありますが本質的な効果は何年も継続した先にしかありません。
ポイントを絞るだけではなく、ビジュアルや表現にも工夫したマニュアルは最初の制作は文章だけのマニュアより工数はかかりますが基本形が完成すれば、担当者が変わっても本質を外さずにバージョンアップすることが容易になることも大きなメリットです。
